年金生活者に心強い４％ルール

1998年に米国のトリニティ大学で発表された資産運用に関する論文で、

資産を年利4％で運用しながら、その運用益を生活費として使って行っても減らない。

『トリニティスタディ』と言われる、4％ルールです。

長年『枯渇ない財布を持とう！』を標榜していても、こんな4％ルールがあることを知ったのは最近のことです。

トリニティ大学の3人の教授が過去69年間のデーターを基にした研究です。

いま米国では、節約しながら投資に励む

FIRE （Financial Independence Retire Early）がブームだそうです。

早期に経済的なリタイアを果たす。

労働収入だけに依存せず、資産運用益で生活する。

日本の若者もFIREを目指す人が増えているようです。

根拠となるのが4％ルールで、

『年間生活費の25倍の資産があればその資産を４％で取り崩しても30年間資産が減ることはない。』

例えば、毎月の生活費が20万円であれば、

20万円×12ヵ月×25で、6,000万円あればよいことになります。

FIREの相場は7,500万円で、毎月の生活費は25万円と言ったところのようです。

自分の生活費をいくらに見積もるかにより、必要資金は違ってきますが、

まずは、年間に必要とする生活費の25倍を作らなければなりません。

金融資産を株式と債券50:50で持って引退した場合、

毎年４％ずつ取り崩して行っても、30年後９６％の確率で残高が残る。

上図の意味するところは、

株式75％、債券25％では、毎年４％ずつ取り崩しても30年後残高が100％残る。

株式と債券を50:50で３％ずつ取り崩しても残高がゼロにはならない。

2018年に上記のデーターが更新され、

それによると株式債券50:50では、30年後の数字が96ではなく、100（残高は０にならない）となり、

より心強い結果です。

ただし上の表は米国株と米国債券の組み合わせです。

世界株や日本株、国内債券との組み合わせでは違ってきます。

早期リタイアでなくても、年金生活者には4％ルールは一考の余地があります。

例えば、毎月の生活費30万円を確保したいが、世帯合算の年金額が22万円なので8万円足りない。

毎月8万円を取り崩すには一体いくら元金があれば、安心して使えるのか。

セゾン投信のシミュレーションを使い、4％ルール（年利回り４％）当てはめると

取崩し開始時の金融資産が2,400万円あれば、8万円を引き出しても、

「60年経っても資産の寿命はつきません」と出てきます。

シミュレーションは、順番に数字を入力するだけで簡単に出てきますので、

貯蓄目標を決めるのにも参考になります。

下の図は、1,500万円あれば60歳から毎月5万円を取り崩しても元本が尽きないことが分かります。

安心しませんか。

どんなに資産があっても取り崩すことで減って行くのでは、なかなか使えないものです。

安心して使えるのは、『枯渇ない財布』から零れ落ちてくる分だけです。

4％ルールでは、元のお金が減らないことに最大の意義があります。

ただし、4％ルールは万全ではありません。

保有する金融資産（株と債券）から4％を取り崩すとしても、

税引き後の手取りで見なければなりません。

NISA口座以外では、収益の20％のが税金です。

例）2,400万円×運用益5％＝120万円、そこから20％の税金を引くと96万円で月額8万円の受取です。

つまり、年平均5％運用にならなければなりません。

4％ルールはあくまでも目安に考えて下さい。

2,400万円の資産を毎月８万円取り崩そうと計画したとしても、取崩し額を5万円に抑えると、

5万円の取崩しと年金の22万円との合計で27万円になる。

毎月の生活費は30万円には3万円足りないが、ちょっとだけ節約しよう。

その方が安心して取り崩せる。

4％ルールを参考にリタイア後の取崩しプランを作ってみて下さい。

投資先も、米株と米債券でなくても、iDeCoやNISAでの投資経験を生かすと、

自分なりの達成可能利回りが掴めます。

確定拠出年金もNISAも長く運用を続けることで、

リタイア後のお金の使い方、4％ルールの取崩しも出来るようになります。

運用経験があってこそ4％ルールは使いこなせます。